「真面目に働いているのに、会社の給料がぜんぜん上がらない」——そう感じているなら、その不満は気のせいでも甘えでもありません。正社員の約7割が、いまの年収に不満を持っているというデータがあるくらい、ありふれた悩みです。
ただ、不満を抱えたまま消耗するか、収入を増やす行動に変えるかで、5年後の生活はまったく違うものになります。この記事では、製造業のシステム部で働きながら6年間ブログ副業を続けてきた僕が、会社の給料への不満を「辞めずに」解消する現実的な方法を、実体験をまじえて解説します。
この記事で分かること
- 会社の給料が上がらない「本当の理由」と、不満を持つのが当然なワケ
- 辞めずに収入を増やす5つの方法と、それぞれの現実的な難易度
- 6年続けた僕が語る「副業がいちばん再現性が高い」リアルな理由（垢BANの失敗談つき）
結論を先に言うと、「会社の中だけで給料を上げる」のは想像以上にハードです。だからこそ、会社の外に収入源を作るのが現実的。僕自身それで人生がだいぶ楽になりました。
目次
結論：会社の給料への不満は「社外の収入源」で解決するのが現実的
先に答えを書きます。会社の給料に不満があるなら、取れる選択肢は大きく分けて5つです。
- ① 社内で昇給交渉する
- ② 給料の高い会社へ転職する
- ③ 資格・スキルを身につけて市場価値を上げる
- ④ 副業で会社の外に収入源を作る
- ⑤ 支出を見直して「手残り」を増やす
どれも正解です。ただ、自分の努力がそのまま結果に直結しやすく、いますぐ始められて、しかも続けるほど積み上がるという観点で見ると、僕がいちばんおすすめするのは④の副業です。理由は記事の後半で、6年間のリアルな数字とともに正直に話します。
なぜ会社の給料はこんなに上がらないのか｜不満の正体
そもそも、なぜここまで「給料が上がらない」と感じる人が多いのか。まずは不満の正体をデータで確認しておきましょう。原因がわかると、感情的なモヤモヤが「次にどう動くか」という冷静な判断に変わります。
正社員の約7割が年収に不満を持っている
マイナビの調査では、正社員の約7割が現在の年収に満足していないという結果が出ています。さらに、約48.6％の人が「いまの給与は自分の働きに見合っていない」と感じているとのこと。つまり、あなたが感じている不満は、特別ネガティブな性格だからではなく、むしろ多数派の感覚なんです。
理想と現実の年収ギャップは平均150万円
同じ調査で印象的だったのが、理想の年収と現実の年収の差が平均で約150万円あるという数字です。月にならすと約12万円。これだけの開きがあれば、毎月の給料明細を見るたびにため息が出るのも当然です。
背景には、日本全体の構造的な問題があります。バブル崩壊後の20年以上、平均給与はほとんど上がっていません。非正規雇用の増加、企業の内部留保の優先、物価高（インフレ）による実質的な手取り減——個人の頑張りだけではどうにもならない要因が積み重なっているんです。
つまり「自分が無能だから給料が低い」わけじゃないんですよね。仕組みの問題。だったら、その仕組みの外側に出ればいい、という発想です。
会社を辞めずに収入アップを目指す5つの方法を比較
不満の正体がわかったところで、具体的な解決策を見ていきます。先ほど挙げた5つの方法を、「即効性」「実現の難しさ」「積み上がるか」の3軸で比較してみました。
| 方法 | 即効性 | 難易度 | 積み上がるか |
|---|---|---|---|
| ① 昇給交渉 | 評価時期次第 | 高い | 単発 |
| ② 転職 | 数ヶ月で反映 | 中〜高 | あり |
| ③ スキルアップ | 時間かかる | 中 | 一生もの |
| ④ 副業 | 自分次第ですぐ | 低〜中 | 資産になる |
| ⑤ 支出見直し | 即日 | 低い | 限界あり |
※◎=特に優れる／○=対応・有利／△=条件付き／×=不利・劣る
① 昇給交渉：根拠があるなら最初に試す価値あり
いちばん手っ取り早いのは、いまの会社で給料を上げてもらうこと。ただし「なんとなく上げてほしい」では通りません。評価面談や年度末のタイミングで、「担当業務でコストを〇%削減した」「売上を〇万円伸ばした」といった具体的な数字を根拠に交渉するのが鉄則です。
とはいえ、正直に言うと中小企業ではこの交渉が通りにくいのも現実。給与テーブルが固定されていて「一人だけ特別扱いはできない」と言われるケースが多いんです。ダメ元で試しつつ、他の手も並行して動かすのが賢いやり方です。
② 転職：年収を一段上げる最短ルート
「今の会社では構造的に上がらない」と感じるなら、転職は年収を一段引き上げる現実的な選択肢です。転職エージェントを使えば、自分では言いづらい給与交渉も代行してもらえます。実際、年収アップ手段として転職は副業・社内成果に次ぐ3番手として支持されています。
ただし、転職は環境がガラッと変わるリスクもあります。人間関係・通勤・仕事内容がリセットされるので、「給料への不満」だけで動くと後悔することも。まずはリスクの小さい副業で外の世界を試してから、本格的に転職を考えても遅くありません。
③ スキルアップ：時間はかかるが一生ものの武器
市場価値の高いスキル（プログラミング、Webマーケティング、簿記、語学など）を身につければ、昇給・転職・副業すべての土台になります。即効性はありませんが、一度身につければ一生の武器です。
僕自身、エンジニア出身ではない総務担当ですが、ブログを通じてWordPressやSEO、最近ではAI活用のスキルが勝手に身につきました。副業はスキルアップとお金稼ぎを同時にできるのが、地味だけど大きな魅力です。
④ 副業：いちばん再現性が高い（後で詳しく）
会社の評価や上司の機嫌に左右されず、自分の努力がそのまま収入に変わる。これが副業の最大の強みです。後の章で6年分のリアルな数字を全部出しますが、ここでは「いちばんおすすめ」とだけ言っておきます。
⑤ 支出見直し：地味だけど即効性No.1
意外と見落とされがちですが、固定費を見直して手元に残るお金を増やすのも立派な「収入アップ」です。格安SIMへの乗り換え、使っていないサブスクの解約、保険の見直し。月1万円の節約は、額面で月1万円以上の昇給と同じ効果があります（税金がかからないぶん、むしろお得）。
ただし節約には限界があります。支出はゼロより下げられませんが、収入には上限がない。だからこそ、節約で守りを固めつつ、副業で攻めるのが王道です。
結局「副業」が一番おすすめな3つの理由
5つの方法を並べた上で、なぜ僕が副業を推すのか。感覚ではなくデータと実感の両方から、理由を3つに絞って説明します。
理由1：年収アップ手段として「副業」が堂々の1位
マイナビの調査で「5年以内に年収を上げるための手段」を聞いたところ、すべての年代・属性で「副業をすること」が最も高い割合になりました。年収アップに効果的だと感じた手段でも副業がトップ（約23.4％）。多くの人が、昇給や転職よりも副業に現実的な可能性を感じているということです。
理由2：努力が「自分の資産」として積み上がる
残業代は、働いた時間が終われば消えます。でも副業、とくにブログやコンテンツ系の副業は、書いた記事が公開され続けるかぎり、寝ている間も働いてくれます。労働を「時間の切り売り」から「資産づくり」に変えられるのが大きい。これは時給仕事のバイトには絶対に出せない価値です。
理由3：会社が副業禁止でも、できる範囲はある
「うちの会社、副業禁止だし……」とあきらめる人は多いですが、就業規則の確認と税金の処理さえ正しくやれば、リスクを抑えて始める方法はあります。住民税の納付方法など、押さえるべきポイントは決まっているので、後の注意点の章で触れます。
【実体験】僕がブログ副業6年でたどり着いたリアルな現実
ここからは、上位サイトには絶対に書けない、僕自身のガチな話をします。きれいごとだけじゃなく、失敗も含めて正直に書きます。
最初の1年は月数千円。正直しんどかった
僕がブログ副業を始めて、最初に手にした収益は月に数千円。時給換算したら、コンビニバイトのほうがよっぽど稼げます。「これ、意味あるのかな」と何度も思いました。会社の給料への不満を解消するつもりが、むしろ自分の無力さを突きつけられる感覚すらありました。
でも、ここで辞めなかったのが分かれ目でした。副業は芽吹くまでに時間がかかる。これは断言できます。種をまいてすぐ収穫できるものじゃない。最初の数ヶ月〜1年は、ほぼ無給のインターンだと思って積み上げる期間です。
今は月数万円で安定。一時は月20〜30万まで伸びた
続けるうちに、月数千円が数万円になり、いまはその数万円が安定して入ってくる状態です。会社の給料にプラスして毎月数万円。これだけでも、生活の余裕がまるで違います。外食を我慢しなくていいし、ちょっといいガジェットも気兼ねなく買える。
しかも一時期は、ブログ収益が月20〜30万円まで伸びたこともありました。本業の給料に迫る金額です。あのときの「会社の給料に縛られなくていいかも」という感覚は、いまでも忘れられません。
失敗談：アカウントBANで収益が吹き飛んだ話
ただ、ここで正直な失敗談を。その月20〜30万円の柱になっていたアカウントが、ある日突然BAN（アカウント停止）されて、収益がごっそり吹き飛びました。本当に「；；」という気持ちです。一つのプラットフォームに依存しすぎていた自分の脇の甘さが原因でした。
この経験から学んだのは、収入源は一つに頼らず分散させること。いまは自分が所有するWordPressブログ（=自分の資産）を軸に、複数のASPやサービスを組み合わせて、どこか一つが倒れても全体は崩れない形に組み直しています。失敗したからこそ言えますが、自分でコントロールできる「持ち家（独自ドメインのブログ）」を持っておくのは本当に大事です。
正直、芽吹くまでは地味でしんどいです。でも芽吹いたとき、「あれ、この上司より俺のほうが所得あるんじゃ…？」って気づく瞬間が来るんですよ。あの気持ちよさのために頑張る価値、めちゃくちゃあります（笑）
給料への不満を「行動」に変える4ステップ
「副業がよさそうなのは分かった。で、何から始めればいいの？」という人のために、最初の一歩を4ステップにまとめました。ブログ副業を例にしていますが、考え方はどの副業でも同じです。
まずは会社の就業規則で副業が可能か確認。禁止でも、住民税を「自分で納付（普通徴収）」にすればリスクを抑えられます。心配な人は先に下調べを。
稼げる額より「自分が続けられるか」で選ぶのが正解。書くのが苦じゃないならブログ、手を動かすのが好きなら物販など。器用貧乏に手を広げないこと。
最初から完璧を目指さない。月数千円でも「自分の力で稼いだ」事実が自信になります。芽吹くまでは無給インターンだと割り切るのがコツ。
年間20万円を超えたら確定申告が必要。そして僕の失敗を繰り返さないよう、収入源は早めに分散を。一つのプラットフォームに依存しないこと。
ブログ副業の具体的な始め方は、別記事で5ステップにまとめています。「何を書けばいいか分からない」という段階の人は、こちらから読み進めてみてください。
副業を始める前に注意したい3つのポイント
勢いで始めて後悔しないために、最低限おさえておきたい注意点を3つ。ここを雑にすると、せっかくの副業がトラブルの種になります。
- 就業規則の確認：副業禁止規定の有無。公務員は原則NGなので注意
- 確定申告：副業所得が年20万円超で必要。会社バレを防ぐなら住民税は普通徴収に
- 本業に支障を出さない：睡眠を削りすぎない。副業はマラソン、短距離走じゃない
とくに税金まわりは、知らずに放置すると後で痛い目を見ます。副業所得が年間20万円を超えたら確定申告が必要です。最近は会計ソフトを使えば初心者でもそこまで難しくありませんが、不安な場合や金額が大きくなってきた場合は、税理士に相談することをおすすめします。
「会社にバレたくない」という人も多いと思います。住民税の納付方法を工夫するなど、リスクを下げる具体策は別記事にまとめているので、心配な方は先に読んでおくと安心です。
よくある質問（FAQ）
- 給料に不満があるなら、すぐ転職すべきですか？
不満の理由が「給料だけ」なら、いきなり転職する前に副業で外の収入源を試すのがおすすめです。転職は人間関係や仕事内容もリセットされるリスクがあります。副業で月数万円を作れれば、不満が和らぐことも多いです。
- 副業はどれくらいで稼げるようになりますか？
ブログ系の場合、僕の実感では最初の数千円までに数ヶ月、月数万円で安定するまでに1〜2年が目安です。芽吹くまで時間がかかるぶん、続けた人だけが結果を得られます。逆に物販などは比較的早く成果が出やすいです。
- 会社が副業禁止でも始められますか？
就業規則の確認が前提ですが、住民税を普通徴収にするなどでリスクを抑える方法はあります（公務員は原則NG）。心配な方は、会社にバレない副業の進め方を解説した記事も参考にしてください。最終的な判断は自己責任で。
- 昇給交渉は意味がありますか？
具体的な実績の数字を用意できるなら試す価値はあります。ただし給与テーブルが固定の会社では通りにくいのも事実。昇給交渉はダメ元で、副業など他の手段と並行して進めるのが現実的です。
まとめ：給料への不満は、行動に変えた人から消えていく
会社の給料に不満を持つのは、正社員の約7割が抱える当たり前の感覚です。原因の多くは個人ではなく構造の問題なので、自分を責める必要はありません。大事なのは、その不満をモヤモヤのまま抱え続けるか、収入を増やす行動に変えるか、です。
- 収入アップの選択肢は「昇給交渉・転職・スキルアップ・副業・支出見直し」の5つ
- 努力が直結し、資産として積み上がる「副業」がいちばん再現性が高い
- 副業は芽吹くまで時間がかかる。でも続けた人だけが結果を手にする
- 収入源は一つに依存せず分散する（僕のBAN失敗から学んでください）
会社の給料は、上司の機嫌や会社の業績に左右されます。でも副業で得た収入は、誰にも文句を言わせない「自分の力」です。最初は月数千円の地味なスタートでも、続けた先に「あれ、この上司より自分のほうが稼いでるかも」と思える日が来ます。その瞬間のためにも、まずは小さく一歩、踏み出してみてください。
「副業に興味はあるけど、自分にブログなんてできるのかな」と迷っている人は、まず月5万円を目指すリアルな話から読んでみてください。等身大の一歩が見つかるはずです。
※本記事の税金・確定申告に関する内容は一般的な情報です。具体的な手続きや判断は、最新の制度を確認のうえ、必要に応じて税理士など専門家にご相談ください。
